‘21世紀の資本論’ 韓国でも格差研究が活発化

所得と富の分配を分析したフランスの経済学者トマ・ピケティ氏の著書「21世紀の資本論」が世界的なベストセラーとして話題になるなか、所得格差が広がる韓国では、富の分配や格差についての研究論文や報告書の発表が相次いでいます。
この「21世紀の資本論」は、ヨーロッパ各国、アメリカ、日本などの経済を歴史的に分析し、「資本からの収益率が経済成長率を上回れば富はより資本家に蓄積され、労働者には分配されない。この格差を是正するため、富裕税を世界的に導入する必要がある」などとしています。
こうした著者の主張を受けて、財閥系と中小企業などの所得格差が広がる韓国では、大学の教授や民間の研究所が富や所得の格差問題の実態を明らかにした研究論文や報告書を相次いで発表しています。
また、韓国経済学会ではことし秋に、所得の格差と資本主義の未来をテーマにセミナーを開くほか、韓国銀行も1970年までさかのぼって、資本の収益率を求め、国民の所得の増加率と比較するということで、所得格差が広がる韓国では、当面、富の分配や格差に対する研究が活発化しそうです。